入会方法How to join
このたびは、溶接法研究委員会へのご入会をご検討くださり誠にありがとうございます。
入会ご希望の方は、下記の「入会申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入の上、ご送付ください。
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委員規定Provisions of the Committee
- 本学会に研究委員会を設けることができる。
- 研究委員会は特定の主題に関する研究及び研究連絡を行うものとし、その成果は広く学会会員一般に 周知させる方法を講ずることとする。 研究委員会はその運営費として研究委員会年会費ならびに研究委員会資料費を徴収することができる。
- 研究委員会の設置ならびに改廃は研究推進部会の提案により理事会が決定する。
- 各研究委員会の委員は次の2種とする。一 般 委 員
委 嘱 委 員 - 一般委員は、賛助員に所属する者、ならびに大学等の教育・研究機関および公的研究・調査機関(以下、中立機関と称する)に所属する学会会員(正員ならびに学生員)から公募する。ただし、賛助員を定年退職した正員ならびに中立機関を定年退職した正員からも、公募することができる。 一般委員から第2項の研究委員会年会費を徴収することができる。
- 専門的に高い見識を有する委嘱委員は、学会会長が委嘱し、研究委員会年会費を徴収しない。 本学会の名誉員ならびに特別員が委員となる場合は委嘱委員とする。
- 委員会の開催に際しては、各賛助員の出席者が委員を含め3人以上の場合は、3人目から第2項の研究委員会資料費を徴収することができる。
- 各研究委員会にはその委員会に所属する学会会員(名誉員、特別員、正員)の中から次の役員をおく。
- 委 員 長
- 1 名
- 幹 事
- 若干名
- 分科会主査
- 分科会ごとに1名
- 委員長は委員の互選により理事会の議を経て定め、学会会長が委嘱する。委員長以外の役員および委嘱委員は、委員長が理事会に諮り、理事会の議を経て学会会長が委嘱する。
役員および委嘱委員の任期は2ケ年とし学会役員の任期に準ずる。
役員および委嘱委員の交代は新理事会成立後に行い、重任はさまたげない。 - 研究委員会年会費ならびに研究委員会資料費を徴収する場合は定額を定め本会計に計上する。
ただし徴収年会費の70%は各研究委員会の運営費、30%は研究委員会の共通経費とする。
研究委員会年会費は別表1に、研究委員会資料費は別表2に示す。 - 研究委員会の予算および決算は理事会の承認を得なければならない。
事業年度は3月1日に始まり翌年2月末日に終わる。 - この内規の改廃は研究推進部会の議を経て理事会の承認を必要とする。
加入会社Member Companies
(株)IHI,愛知産業(株),(株)石井鐵工所,(株)オーエーテック,川崎重工業(株),川田工業(株),(株)神戸製鋼所,
コベルコ溶接テクノ(株),(株)小松製作所,山九(株),JFEエンジニアリング(株),JFEスチール(株),
ジャパンマリンユナイテッド(株),デンヨー(株),東芝エネルギーシステムズ(株),積水化学工業(株),大同特殊鋼(株),
(株)ダイヘン,大陽日酸(株),高田機工(株),中央精機(株),東芝プラントシステム(株),トーヨーカネツ(株),特殊電極(株),
(株)巴コーポレーション,日酸TANAKA(株),日鉄エンジニアリング(株),日鉄パイプライン&エンジニアリング(株),
日鉄溶接工業(株),日本ウエルディング・ロッド(株),日本エア・リキード合同会社,日本製鉄(株),パナソニック コネクト(株),
日立建機(株),(株)日立製作所,日立造船(株),三菱重工業(株),三菱電機(株),(株)モリタ,(株)安川電機,(株)横河ブリッジ
2024年6月更新